知らないと資産価値激減?2020年問題で住宅を買う際の注意点は?

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家、それは人生最大の買い物という方も多いと思います。

これから家を建てる予定があるという方は
少し気をつけなければなりません。

2020年までには省エネ基準が義務化される
と言われていますので、知らないで家を建ててしまうと、
将来資産価値が激減してしまう可能性もあります。

では、2020年までに
知っておきたいポイントを

紹介いたします。

2020年に義務化される省エネ基準とは？

2020年までに新築住宅すべてを対象に
省エネ基準が義務化されると言われています。

現在の基準では
特に省エネが義務というわけではありませんので、
どこまで省エネ化するのか自分で決めることができ、
省エネと取り入れている住宅は高性能住宅とされています。

しかし、2020年以降に建てられる新築住宅は
省エネ基準が義務化されているため
すべての住宅が高性能住宅ということになります。

何も知らずに家を建ててしまうと、
建てた時期は数年の違いしかないのに
周りの新築住宅よりも性能が劣る
ということになってしまいます。

知っておきたい省エネについてご紹介します。

〔省エネ化とは〕
住宅の省エネ化とは、
少ないエネルギー消費で快適な生活を
送ることができる住宅にすることです。

その工法や設備については
住宅会社により違いますが、
省エネ化に対する概念は
どの住宅会社も共通しています。

方法としては、
主に少ない冷暖房でも
快適に過ごせる室内空間を作りあげる
省エネ型の設備を導入するなどです。

〔なぜ省エネ化が必要なの？〕
住宅は日本のエネルギー消費の約3割を占めており、
さらに床面積の増加などで
エネルギー消費量は減少していないのが現状です。

日本の平均気温は1.15℃の割合で上昇しており、
ここ最近では異常高温日が増え
熱帯夜や猛暑日なども年々増えています。

さらに冷暖房などの使用量が増えていることにより、
温暖化を進めていると考えられています。

そのため、
日本では住宅の低炭素化、
エネルギー消費量の削減が大きな課題となっており、
住宅の省エネ化というのが必要になるのです。

〔省エネの必要要素〕
では、具体的にどのような方法を用いて
エネルギー消費量を少なくするのでしょうか。

・断熱性　
住宅の省エネ化に欠かせないのが断熱性です。

外気の影響を受けにくく、
室内の温度差を少なくできるというメリットがあります。

断熱性は省エネだけではなく、
震災や事故などでインフラが途絶えた時に
急激な温度降下を防ぐことができます。

また、高齢者の生活を圧迫している光熱費ですが、
断熱化していることで
光熱費を抑えることができるなどのメリットもあります。

断熱工事はやり直しが難しいので、
断熱材や窓を選ぶときには
グレードの高い物を選ぶのがおすすめです。

・気密性
気密性が高いというと、
密閉性が高いと勘違いされる方も多いと思いますが
住宅における気密性の高さとは、
給気口などが適切な位置に配置され
適度に気密された住宅のことを言います。

気密性を高くすることにより、
部屋を効率よく冷やしたり暖めたりすることができ
室内に新鮮な空気が流れるようになります。

・設備
省エネの設備の中にも
省エネ設備と創エネ設備があります。

省エネ設備とはLED照明など
少ないエネルギーで稼働する設備になります。

一方、創エネ設備とは
太陽光発電などのエネルギーを創り出す設備です。

断熱性や気密性を高めた住宅に
これらを用いることで
さらに省エネ化を図ることができるのです。

・日射
冬は室内を暖めてくれる直射日光ですが、
夏は熱を外に排出するのが難しいこともあり、
熱がこもってしまうため
季節に合わせた日射対策が必要です。

１つは窓ガラスなどで遮熱対策をする
ということがありますが、
実は日射は外で遮断した方が
3倍もの効果があるため、
植栽などが有効と言えます。

・換気
断熱性や気密性を高めると
室内に湿気や汚れがたまりやすくなり、
健康的で快適な生活を送るためには
換気は非常に重要です。

室内に新鮮な空気の流れを作ることで、
計画的に室内を換気します。

2020年問題で住宅業界はどんな影響があるの？

2020年までには新築住宅すべてが対象で
省エネ化が義務化されますが、
将来的にはすべての新築住宅が省エネ住宅となり、
さらに太陽光発電や蓄電池などを導入する
ということが検討されています。

消費エネルギーと同等のエネルギーを創り出す
ゼロエネルギー住宅にしていく方針とも
発表されています。

従来の住宅から、省エネ住宅、ゼロエネルギー住宅と
段階的に省エネ性の法律が
強化されていく見通しです。

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家を建てるなら、買うならどうするのがベター？

今後、
省エネ性の法律が強化されていく見通しである中、
現在は省エネ住宅への移行期間と言われています。

そのため、これから家を建てる方にとっては
自分の家の中にどの程度の省エネ性を
取り入れていくかは重要な判断となります。

省エネ住宅は従来の住宅に比べると、
材料や設備は性能が高くなるため
建築コストは15％ほど高くなると言われています。

一方、省エネ住宅はエネルギー消費を
少なくなるよう設計されているため
毎月の光熱費などは安くなるメリットもあります。

建築費で上がったコストを、
光熱費を削減することで
将来的に相殺することも可能です。

現在では、まだ検討できる段階ですが、
将来的なことを考えると省エネ性能を
取り入れることを検討しても良いでしょう。

しかし、依頼する住宅会社の省エネ方法の種類や
どれほどの性能のものを使っているか必ず確認し、
自分に必要であるのかをじっくり考えましょう。

まとめ

いかがでしたか？

2020年に省エネが義務化されることで、
それ以降の新築住宅はすべて高性能住宅となっていき、
将来的にはゼロエネルギー住宅にするという方針も
発表されています。

これから家を建てる方は
現在はまだ検討できる段階にあるとはいえ、
将来的なことを考えると
省エネを取り入れることも考えた方が良いです。

しかし、自分に必要な設備であるのか、
どのような省エネ方法が用いられているのか
しっかりと確認したうえで検討することも大切です。

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